用語集

あ行

アプリケーション

アプリケーションソフトウェアは表計算やメディアプレーヤー等のようにコンピュータを応用して作業を行うためのプログラムを指す。

インカムゲイン

資産を保有することによって得られる収入。具体的には、有価証券(株式、債券)の配当および利子収入等をいう。

オンプレミス

情報システムのハードウェアを企業が自社保有物件やデータセンター等の設備内に設置・導入し、それらのリソースを主体的に管理する運用形態。

か行

会計ビッグバン

1990年代後半の日本で行われた会計制度改革で、日本の会計制度をグローバル化させるための一連の動きを指す。

仮想化

サーバーなどのハードウエアリソース(CPU、メモリ、ディスクなど)を抽象化し、物理的な制限にとらわれず、ソフトウェア的に統合・分割できるようにする技術。

価値協創ガイダンス

企業(企業経営者)が投資家に伝えるべき情報(経営理念やビジネスモデル、戦略、ガバナンス等)を体系的・統合的に整理し、情報開示や投資家との対話の質を高めるための手引として経済産業省が2017年5月に発表した。

ガバナンス

統治を指し、コーポレートガバナンスは企業経営を管理監督する仕組みを指す。株式会社の場合、会社の所有者である株主の利益を最大限に実現できているかどうかを管理監督するシステム。

基幹系業務システム

生産、販売、在庫管理システム、人事給与システム、財務会計システムなど会社の業務内容と直接関わるシステムを指す。

キャピタルゲイン

債券や株式、不動産など資産価値の上昇による利益を指す。購入価格と売却価格の差による収益。

クラウドシフト

ホスティング業者が提供するクラウド環境を不特定多数のユーザーが共有して利用するものをパブリッククラウドと呼び、同様のクラウド環境若しくは自社内に専用のクラウド環境を構築するものをプライベートクラウドと呼ぶ。

コーポレートガバナンス・コード

上場企業が行う企業統治(コーポレートガバナンス)においてガイドラインとして参照すべき原則・指針。日本では 2014年6月に閣議決定された「『日本再興戦略』改訂2014-未来への挑戦-」で、主要施策例の一つとしてコーポレートガバナンスの強化が明示され、これを受けて金融庁と東京証券取引所が2015年3月に「コーポレートガバナンス・コード」の原案を公表した。

コンプライアンス

法令遵守を指すものだが、コーポレートガバナンスの基本原理の一つで、一般に企業の「法令遵守」または「倫理法令遵守」を意味する考え方。

さ行

財務諸表

企業が利害関係者に対して一定期間の経営成績や財政状態を報告するために作成する書類。日本における会計基準では、貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書、株主資本等計算書が含まれ、注記とともに開示される。

サステナビリティ

サステナビリティ(持続可能性)は一般的にはシステムやプロセスが持続できることを指すが、環境学的には、生物的なシステムがその多様性と生産性を期限なく継続できる能力のこと。企業が事業活動を通じて環境・社会・経済に与える影響を考慮し、3つのバランスをとりながら長期的な企業戦略を立てていく事が求められている。

ストック売上

株式会社アバントは、ソフトウェアの保守料のような毎期継続的に発生する売上をストック売上(Recurrent Sales)と呼び、売上高に占めるストック売上比率(Recurrent Sales Ratio: RSR)をビジネスモデルの変革を実現する指標として認識している。

ソフトウェアベンダー

パッケージソフトやクラウドシステムなどを開発・販売する企業を指す。

損益計算書(P/L)

財務諸表の1つで、企業のある一定期間における収益と費用の状態を表すために、複式簿記で記録されたデータを集計することによって、企業内において経営判断のための情報として用いるほか、株主や債権者などに経営成績に関する情報を提供する。

た行

ダイバーシティ

性別、人種、国籍、宗教、年齢、学歴、職歴など多様さを活かし、 企業の競争力につなげる経営上の取り組みを指す。

多次元データベース

大量のデータを、多数の視点(次元)で迅速かつ容易に分析できるように構成されている集計に特化した特殊なデータベースを「多次元データベース」と呼ぶ。 英語ではMulti-Dimensional Databaseで「MDDB」と略されることもある。複数の属性項目(次元)を次々に切り替えてデータを検索・集計できるため、欲しい結果に合わせて次元から次元へと簡単に移動ができるように構築されているのが特長。DSS(Decision Support System:意思決定支援システム)などと呼ばれる、情報分析アプリケーションなどに利用されることが多い。

データサイエンティスト

データに基づいて合理的な判断を行えるように意思決定者をサポートする職務またはそれを行う人を指す。

データベース

検索や蓄積が容易にできるよう整理された情報の集まり。 通常はコンピュータによって実現されたものを指す。コンピュータを使用したデータベース・システムでは、データベース管理用のソフトウェアであるデータベース管理システムを使用する場合も多い。

デジタル・トランスフォーメーション(DX)

デジタル技術を使って業務スタイルや経営など、あらゆる面でより良い方向に変化させること。

デジタル・ネイティブ

企業買収などの取引において、融資等の資金調達を行うこと。

トランザクションファイナンス

企業買収などの取引において、融資等の資金調達を行うこと。

は行

ハードウェア

ハードウェアとはソフトウェアとの対比で、機械、装置、設備のこと。パソコンにおけるハードウェアとは、本体そのものやキーボード・マウス・ハードディスクなどの物理的なパーツの総称。

ビジネス・インテリジェンス(BI)

社内外にあるデータを整理・統合して分析を行い、レポートやグラフとして「見える化」させることで、経営上の意思決定に活用する技術のこと。

ブレーンストーミング

複数人でアイデアを出し合い、ユニークで新しいアイデアを生み出すことを目的とした会議手法の一つ。

プログラミング言語

コンピュータで一連の作業を実行するコンピュータプログラム(コンピュータへの命令)を記述するための言語。

プロセスマイニング

業務プロセスの処理パターンをイベントログデータの蓄積により可視化し、非効率な業務処理やボトルネックの存在などを特定し、業務改善を迅速化させる。

ポートフォリオ

元々は紙ばさみを意味する言葉で、金融用語では資産構成や金融商品の組み合わせや、様々な事業の組み合わせを指す。

ボラティリティ

一般的に価格変動の度合いを示す言葉。資本調達方法には、銀行からの借り入れと投資家(株主)からの投資の2つがある。資本コストの代表的な計算方法であるWACC(Weighted Average Cost of Capital)では、株式コストは、リスクフリーレートと、リスクプレミアム(株式益回りのリスクプレミアム超過分)にベータ(TOPIXが1変動するときに個別株がどれだけ変動するかを示す数値:株式のボラティリティ)を乗じたものとの和で計算される。

ま行

マネタイズ

一般的には、技術や知識などを収益化するという意味。IT業界ではウェブサービスを収益化することを指す。

マルチクラウド

複数のクラウドサービス(クラウドはクラウドシフト参照)を組み合わせて最適な環境を実現する運用形態を指す。

ミッションクリティカル

業務の執行に必要不可欠な要素を指し、企業のシステムでは基幹業務システムのように、それが欠けると業務の執行に致命的な影響を及ぼすシステムを指す。

ミッションドリブン経営

会社のすべての意思決定や行動がミッションに向かっている状態を指す。

メインフレーム

企業など巨大な組織の基幹業務システムなどに用いられる大型コンピュータを指す。

モダナイズ、モダナイゼーション

近代化を意味し、企業の情報システムで稼働しているソフトウェアやハードウェアなどを、稼働中の資産を活かしながら最新の製品や設計で置き換えることを指す。

英数字

BPO

Business Process Outsourcingの略。企業運営上の業務やビジネスプロセスを専門企業に外部委託することを指す。

CAGR

Compound Annual Growth Rate(年平均成長率)の略。指定した期間にわたる成長率から1年あたりの成長率として算出した幾何平均を指す。

CEO、CFO、COO

それぞれChief Executive Officer(最高経営責任者)、Chief Financial Officer(最高財務責任者)、Chief Operating Officer(最高執行責任者)の略。CEOは経営の最高責任者で、CFOはCEOのもとで財務に関する業務執行に責任を持ち、COOはCEOのもとで日々の事業運営に責任を持つ。

CRM委員会

株式会社アバントでは、当社および当社の子会社の日常業務執行において、関係法令を遵守し社会的信用の向上を図ること、ならびにリスクの防止および会社損失の最小化を図るためにコンプライアンス・リスクマネジメント委員会(CRM委員会)を設置している。

DivaSystem

株式会社ディーバが提供する連結会計関連事業における主要製品システムの名称。多くの子会社を抱えるグループ企業等が、このシステムを使用することで複数の子会社の財務諸表からグループ企業としての財務諸表(連結財務諸表)を作成することが可能。

DOE(株主資本配当率)

Dividend On Equityの略。株主資本配当率と呼ばれ、株主資本に対して企業がどの程度の利益配分を行っているかを示す財務諸表。DOE=年間配当総額÷株主資本=配当性向×ROE

DWH(データウェアハウス)

Data Warehouseの略。企業などの業務上発生した取引記録などのデータを時系列に保管したデータベース。また、そのようなシステムを構築・運用するためのソフトウェア。

ESG

Environment (環境)、Social (社会)、Governance(ガバナンス)の頭文字をとったもの。企業の長期的な成長のためにこの3つの観点が必要だという考え方が世界に広まってきている。

GPP(売上成長率+営業利益率)

Growth and Profit Pointの略で、売上成長率と営業利益率を合算した、株式会社アバントが重視している指標の1つ。米国では「ルール・オブ・40」と呼ばれており、SaaS企業が収益性を維持しながら成長するための指標として用いられ、40ポイントが適正レベルといわれている。

GPTW

Great Place to WorkⓇの略。「働きがい」に関するアンケートを通じた調査により「働きがい」を数値化(スコア化)し、そこから分析を行う専門機関。様々な会社でそのスコアを利用して課題を抽出し、解決・改善を行うことで、働きがい向上に貢献している。

IP

Intellectual Propertyの略で、知的財産を指す。

KPI

Key Performance Indicatorの略で、企業にとって経営上重要な評価指標を指す。

MSP

Managed Service Providerの略。お客様のITシステムの運用・監視・保守などを通じて利用可能な状態を維持するサービスを提供する事業者を指す。

OS

Operating Systemの略。アプリケーション・プログラムとハードウェアの中間に位置し、コンピュータのオペレーション(操作・運用・運転)を司る根本のソフトウェア。

Python

主に人間がコンピュータプログラムを記述、編集するために用いる人工言語であるプログラミング言語の一種で、機械学習やAI開発、自動化ツールの作成が可能。

ROE(自己資本比率)

Return On Equityの略。自己資本比率と呼ばれ、自己資本に対する当期純利益の比率で収益性分析で用いられる指標の一つ。

RPA

Robotic Process Automationの略で、人間がコンピュータ上で行っている定型作業をソフトウェアで自動化すること。

SaaS

Software as a Serviceの略。ソフトウェアをインターネットを通じて遠隔から利用者に提供する方式。

SDGs

Sustainable Development Goalsの略。2015年9月の国連総会で採択された、2030年に向けた持続的開発のために定められた目標で、17の目標、169の達成基準、232の指標から構成されている。

SIer

System Integratorの略。様々なシステムを組み合わせて正しく機能するように完成させることをシステムインテグレーションと呼ぶが、システムインテグレーターはお客様に対してIT戦略の立案から設計、開発、運用・保守・管理までを請け負うITサービス会社を指す。

Society5.0

日本が提唱する未来社会のコンセプトで、サーバー空間と現実空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立させようとするもの。

SQL言語

関係データベース管理システムにおいて、データの操作や定義を行うためのデータベース言語(問い合わせ言語)。SQLは略語ではなく、プログラミング言語とも異なる。

UNIX

コンピュータ用のマルチタスク・マルチユーザーのオペレーティングシステムの一種。

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